1. 自宅からの所要時間。
2. 故人の誰と誰をお墓に入れるのか。（※わからない時は「過去帳」などで調べます。）
3. 建てた人の後は誰がそのお墓を継ぐのか。
4. 予算はどれくらい当てるのか。
5. 自分の家の宗旨と宗派の確認。
以上がお墓を建てる前の確認事項です。

霊園には必ず自分で行ってみる必要があります。
そのときにチェックするポイントは、
１. 管理が十分行き届いているか。
２. 給水、休憩所、ベンチ、通路、トイレ、売店、駐車場などの有無。
３. 土砂崩れはないか、あまり傾斜地になりすぎていないか。
４. 墓地のそばに大きな木がないか。
※落ち葉や湿気が多く、根でお墓の基礎に影響が出ることがあります。
５. 水はけは良いか。
６. 日当りは良いか。
７. 緑は多いか。
８. 全体の雰囲気は霊場にふさわしいか。
９. 交通の便は良いか。
10.墓地の広さは充分か。
11.墓地や霊園の規則に問題はないか。
などをチェックして下さい。

墓を求める場合の費用は、墓地にかかる費用と墓石にかかる費用とがあります。
墓石の価格は、下記のものによって違います。
1. 墓石の大きさ
2. 墓石の形
3. 使う石の種類
4. 基礎工事
5. 外柵
6. 付属品（灯篭、物置台、墓誌など）
お墓の設計によって、費用は大きく変わってきますので、一概には言えません。

いいえ、これでないといけないという決まった形はありません。
伝統的なお墓の形は「和型」です。
「和型」は最もポピュラーで、形状は、角形の竿石、上台、中台、芝台が積み上げられています。
また、最近ふえた「洋型」もあります。
「洋型」は外国のお墓をお手本にしや横型のものです。
横に広くて奥行きが薄く、全面上部に傾斜のついたものをオルガン型といったりします。
色々な墓所で最近多く見られます。
お墓は、自然に故人をしのび手を合わせることのできるものであれば、あまり形にこだわる必要はないと思います。

お墓は何代にもわたってお祀りするものですから、風化しにくい硬い石を使うことが大切です。それには「花崗岩」（みかげ石）が最も適していて、現在の墓石のほとんどは花崗岩が使われています。
国産のものは少なくなり、大半が輸入となっており、インド・中国・アフリカなど二十数か国から輸入されています。
墓石の良し悪しは専門家でないと難しいものです。
「信用できる石材店選び」が大切になります。

決まりはありませんが、仏式の場合、墓石は仏様として拝み、供養される対象ですから、本来ならその正面には題目や念仏、仏教の言葉を刻むものとされてきました。
ですが、それも時代とともに変化し、最近では「夢」や「心」など、 家名にこだわらない言葉や文字を刻んだ墓碑をよく見かけるようになりました。 お寺の墓地の場合は、あらかじめお寺の御住職様に相談してみるといいでしょう。

以前は姓が違うとお墓の承継ができないケースがありました。しかし、最近では公営でも民営霊園でも血縁関係が証明できれば姓が違っても承継はできることが一般的です。
霊園の管理事務所に関係を証明する書類を提出し、承継者である手続きを行なってください。
お寺では、御住職様にご相談されるのが良いでしょう。

長い間ご先祖さまをお祀りしてきた大切なお墓ですから、お寺の御住職様に「魂抜き」の法要をお願いして、忘れずに営んでください。
法要がお済みになりましたら、魂をぬいた墓石は当社が責任を持って処分させていただきます。

・一周忌
亡くなった年の翌年に営まれる、はじめての*祥月命日の法要です。特に重要な年忌法要とされています。
・三回忌
一周忌の翌年に営まれるのが三回忌で、これから3年目を迎えるという意味で三回忌と言います。

以後、命日から数えて満6年目に営まれる七回忌、 満12年目に十三回忌、満22年目に二十三回忌、満26年目に二十七回忌、満32年目に三十三回忌と続きます。
三十三回忌を年忌止めと言って、これで年忌供養を打ち切ることが多いようですが、五十回忌を営んで年忌止めにする場合もあります。

*祥月命日（しょうつきめいにち）…故人が亡くなった月日のこと。

残念ながらこの遺言状の内容を、そのまま実行しなくても処罰されることはありません。
残された子供たちや遺族の人たちの受け止め方の問題です。この遺言状には法的な拘束力はありません。
もし、どうしても舅や姑のお墓に入りたくないのでしたら、別にあなたのお墓をつくることは可能です。その方が、遺言状より効果はあります。

法律違反となります。
自分の家の庭や所有地に勝手にお墓を建てて、遺骨を埋葬することはできません。
ただし、記念碑的な、遺骨を埋葬しないものでしたら構いません。

法律的にはできますが、ほとんどの墓地で衛生上、伝染病予防の立場から、土葬を受けつけてくれません。
宗教上の都合などで土葬を希望される場合は、現在の日本では、かなり限られたわずかな地域でしか認められていません。

埋葬する時に必要な「埋葬（火葬）許可書」は市町村役場に申請して発行してもらいます。
この時「申請書」に

　1. 死亡者の本籍、住所、氏名（死産の場合は父母の本籍、住所、氏名）
　2. 死亡者の性別（死産の場合は死児の性別）
　3. 死亡者の出生年月日（死産の場合は妊娠月数）
　4. 死因（法定伝染病、その他の別）
　5. 死亡年月日（死産の場合は分娩年月日）
　6. 死亡場所（死産の場合は分娩場所）
　7. 埋葬または、火葬場所
　8. 申請者の住所、氏名及び死亡者との続柄

上記を記入して、市区町村長から「埋葬（火葬）許可書」を発行してもらいます。

親族の遺骨であれば期間に制限なく、犯罪となりません。
できれば仏壇に安置しておくのが故人に対する礼節でしょう。
あまり長くなるようでしたら、お寺や納骨施設のあるところに預けておくほうがよいかもしれません。